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災害に負けない家づくり【2】地盤調査について

永田 秀斗 自己紹介へ
2018/06/18(月) 豆知識

地盤調査のデータの見方をマスターする

 

 下記の図をご覧ください。これは前述したスウェーデン式サウンディング試験の調査報告書の見本になります。一見難しそうに見えますが、理屈が分かれば簡単です。数字が色々並んでいますが、一番基本になるのが「1mあたりの半回転数」です。これが0の場所はスクリューを手で回さなくても、重りだけで沈んだことを示しています。つまり、非常に柔らかい地層ということになります。

 

 

 

 

換算N値(N値が小さいほど軟弱地盤)

「1m当たりの半回転数」荷重をもとに算出されるのが「換算N値」です。「N値」とは本来、ボーリング試験のデータのことで、一定の数式を使ってN値に換算しています。細かい計算方法は省略しますが、基本的にはこのN値が小さいほど地盤が弱いということになります。

 

 

 

【コラム】地震にビクともしない家をつくる方法

 建築基準法を守りきちんと施工される家は、震度6~7程度の揺れでも倒壊しない、新耐震基準を満たした耐震住宅になります。それ以上の強さを望む場合には、「免震装置」や「制震装置」の導入が考えられます。免震装置は建物と基礎の間に設置され、揺れを建物に伝えないようにする装置のことです。地盤の制約はありますが、設置できれば建物の損傷や家具などの転倒を、大幅に減らすことが可能だと言われています。

 

 制震装置は各階の壁内などに組み込まれ、地震のエネルギーを吸収して揺れを減らす装置です。効果は免震装置の方が高いですが、制震装置には地盤や住宅のプランへの制約が少ないというメリットがあります。コストは地盤の状況などによって異なりますが、免震装置で250〜450万円、制震装置で50~100万円が目安です。

 

 

市民の味方? 地盤保証

 

 一般的に「地盤保証」とは、地盤の調査会社や地盤補強工事を行う工事会社(以下…「地盤会社」)、保証会社などが、地盤会社が行った地盤調査および地盤補強工事に起因して、建物が不同沈下などにより損壊した場合、その損壊した建物および地盤の修復工事を行うことを約束したもののことを言います。

 

 地盤保証は、地盤会社や保証会社などの「保証者」が、対象となる住宅の購入者や住宅の建設業者などの「被保証者」に対して、保証書に基づく責任の履行を約した契約であると言えます。契約の形式は、地盤会社や保証会社が「保証書」を提出することが一般的ですが、その保証内容(保証の対象となる事故、保証する金額、保証期間など)は保証の提供元の主体によって様々です。一般的に「保証期間10年」(最近は「保証期間20年」の場合もあり)や「保証限度額5,000万円」などを謳っているケースも多いですが、その提供元が損害保険会社と契約している損害保険の契約内容、保証の提供元自体の信用によっては、保証内容の信頼度(不同沈下事故などが発生した時に、本当に事故対応してもらえるのか? など)は大きく異なる点に留意する必要があります。

保証の提供元会社の業界における信用度や、損害保険会社と締結している損害賠償責任保険の内容などをきちんと確認し、その内容をじっくりと比較してください。

 

 

次回は土地や地盤についてお知らせします!

 

 

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